“Webomb,theysuffer”“Theybomb,wesuffer”(2)
執筆者：藤澤 みどり【ロンドン在住】
ロンドン在住 藤澤みどり朝日新聞衛星版は、攻撃翌日の金曜日こそ写真付きで大きく報じたが、土曜日には社説と小さな記事になり、日曜日には短い続報だけになっていた。それも、興味の中心はその日行われる総選挙での市民の投票行動だった。自他とも認める良識派の新聞でさえこうなのだ。おそらく他の新聞もテレビも遠い国の悲惨なできごとのひとつとして報じただけだったのではないだろうか。お定まりの「日本人の犠牲者はいない模様です」のひとことを添えて。
そのニュースは、それを知った若者に、卒業旅行の訪問先をヨーロッパから他の場所に変えさせるぐらいの影響力はあったかもしれない。けれど、かれが「なぜ、こんなことに」と沈黙して考え込むための役に立ったとは思えない。スペインだけでなく、反戦や反グローバリズムに関心を持つ世界中の若者が「なぜ、こんなことに」と考えているとき、この若者がそれについて何も考えなかったとしたら、たとえかれが流暢に外国語を話せたとしても、世界のどこに行ってもかれは社会のことについて誰かと真剣に話すことはできない。
金曜日の朝日国際面にこんな一文があった。それは現場となったマドリードからではなくロンドンから発信された記事だった。
「無差別テロが市民を襲った今回の事件は、テロがどの都市でも起こり得る『不安の世紀』に欧州が巻き込まれたことを突きつけた。」
もちろん、その通りだ。ヨーロッパにはいくつもの国にまたがるアルカイダのネットワークがあることが知られていたし、各国はいままでにも増して警戒を強めている。イラク攻撃に反対し、戦後にすら兵を送っていないフランスでさえ警戒態勢を強化した。この攻撃がアルカイダもしくはイスラム過激派によるものであれば「西欧キリスト教文明とイスラム文明の対決」を明瞭にする意図もあるだろうから、「『不安の世紀』に欧州が巻き込まれた」と言っても間違いではないかもしれない。
けれどこの、いかにも何かとてもだいじなことを指摘しているようで実は何も語っていない一文には、中身がないだけでなく、無自覚な「嘘」が３つある。
この記事の左上には「ETAの動きとスペインで発生したテロ」および「欧州でのおもなテロ事件」が年代順に箇条書きにされていた。マドリードから報告した記者はイスラム過激派による犯行の可能性にはほとんどふれず、スペイン政府が犯人と断定するETAについて限られた字数の多くを割いていた。第一面にはキーワードとして「バスク祖国と自由」（ETA）の簡単な解説が掲載され、バスク地方を網点で色づけしたスペインの地図まであった。だから国際面に「ETAの動きとスペインで発生したテロ」年表が掲載されているのも、まるで官製報道のような、そもそもの軸のずれ方のおかしさを除けば整合性はある。
しかし「欧州でのおもなテロ事件」年表は、このすぐ下に掲載された前出の一文とはまったくそぐわないものだった。ロンドンからの記事は、ETAと同様にテロを道具として市民を脅かしたIRAについても解説していたので、この年表にIRAによる市民攻撃がいくつか混じっているのはいちおう納得しよう。しかし、そのほかはどうだろうか。
年表は１９７２年ベルファストでのIRAによる爆弾テロから始まり、同じく７２年ミュンヘンオリンピックを舞台にしたパレスチナゲリラによる人質事件、８６年西ベルリンでのディスコ爆破、９６年IRAの自動車爆弾などを列挙し、新しいところは２００２年のチェチェンゲリラによるモスクワ劇場籠城から以下４件、すべてロシアが舞台だ。
テロと隣り合わせの「不安の世紀」と言っておきながら、並べられたもののほとんどは２０世紀の事件で、新世紀になってからの「テロ」はロシアだけ。朝日はロシアを「欧州」の一部と定義しているのかもしれないが、これに対して異議のある人はまだ多い。IRAのテロは（完全にとは言いきれないが）解決に向かっているし、パレスチナ人のためにヨーロッパで破壊活動をするようなパレスチナゲリラはもういない。チェチェンゲリラの一部がジハードに参加することはあっても、チェチェンの独立を要求する目的でヨーロッパで自殺爆弾を使うことは、たぶん将来にわたってないだろう。ロシア国内で四面楚歌のチェチェン政府を支持する可能性があるのは、人道を重んじるヨーロッパの政府ぐらいなものだからだ。もちろん、ロシアによるチェチェンの破壊をこのまま黙って見過ごし、チェチェンそのものを消滅させるようなことがあれば別だが。
これがまずひとつめの「嘘」だ。IRAやETAなど民族的な対立を背景にした局地的なテロの不安は、ヨーロッパではいまに始まったことではない。解決には時間がかかるが、解決できない問題ではないという先例もある。
でも、不安は確かに深まっている。マドリードがヨーロッパでの、大規模テロの最初にして最後の舞台にはならないかもしれないという不安。ヨーロッパではない、世界の別の場所で西欧人はすでにテロの標的になっているし、それがとうとう本丸まで攻め上がってきたのかもしれないという不安だ。
９．１１後、ブッシュ大統領が立ち上げた「対テロ戦争」ブランドは発表と同時に次々と賛同者が名乗りを上げ、いまや世界中にフランチャイズを持つ。少数民族問題や宗教問題、難民問題に手こずっていた大国にとって、こんなに便利な道具はない。「テロに屈しない」と言いさえすればどんな非道も許されるのだから。傘下に入った加盟店を励ますように、ヘッドクォーターは自ら、絶対に負けるはずのないふたつの戦争を仕掛け、そのふたつともをまんまとテロ支店に仕立ててしまった。それも、ただ「テロ」が国内で量産されるだけではなく「テロリストのゆりかご」と呼ばれるテロ再生産機能付きだ。さあ、次は輸出だ。
「対テロ戦争」開戦後に起きた世界のテロを思い出してみよう。イラクとイスラエルとロシアは除き、内戦とそれに準ずるものも含まない。０２年４月チュニジアで２０名死亡（ドイツ人、フランス人を含む）、同年５月カラチで１４名死亡（フランス人１１名を含む）、同年１０月バリで２０２名死亡（多数のオーストラリア人、ヨーロッパ人を含む）、同年１１月ケニヤのイスラエル所有ホテル攻撃で１５名死亡、０３年５月リヤドで３５名死亡（アメリカ人を含む）、同じく５月カサブランカで４５名死亡、７月パキスタンで５０名死亡、１１月イスタンブールのシナゴーグ付近で２０名死亡、同じく１１月イスタンブールで２６名死亡（イギリス総領事館と英系銀行が標的）。このあとに「０４年３月マドリードで２００余名死亡」が続くのだろう。
もしも、９．１１以降をテロによる「不安の世紀」と名付けるなら、これがその年表だ。あえて死者のうちの西欧人の数を書き記したが、つまり、これ以外の死者のほとんどが地元の人々だ。たとえばこのあとに「東京でＸＸ名死亡（ＸＸ人Ｘ名を含む）」とか「大阪の米系ＸＸＸでＸＸ名死亡」と続かない理由はなにもない。
これがふたつめの「嘘」だ。マドリードの列車爆破によって、テロによる「不安の世紀」を自覚しなければならないのは「欧州」の都市だけではない。
三つめの「嘘」は「巻き込まれた」という受動態の言葉だ。あくまでも被害者であろうとする受け身の言葉だ。
“Webomb,theysuffer.””Theybomb,wesuffer.”
「われわれ」が攻撃した主体の一部であることを自覚しないかぎり、「われわれ」が反撃される側の一部であることも自覚できないだろう。実際にけがを負ったり死んだ人たちは、悪いときに悪い場所にいてその事件に「巻き込まれた」人たちだが、スペイン人全体について言えば「巻き込まれた」わけではない。反撃される可能性は常にあったのだ。マドリードの列車爆破がスペイン人ばかりでなく、ヨーロッパ人ばかりでもなく、わたしたち日本人への攻撃でもあったことを、この一文は無自覚な「嘘」で隠してしまった。
個人攻撃をするつもりはない。この記事を書いたベテラン記者は良質なほうだろう。しかし「無差別テロが市民を襲った今回の事件は、テロがどの都市でも起こり得る『不安の世紀』に欧州が巻き込まれたことを突きつけた。」という、この口当たりのいい一文（と、記事全体に流れる安定した気分）は、ただでさえ危機意識の退化した多くの読者に何の切迫感も与えないだろう。スペインの列車爆破をその発生直後から自分のものとしてとらえ、考えなければ、その後の選挙での野党勝利の意味もまるで違ったものになってしまう。
もしもこれが客観報道というものなら、そんなものはやめたほうがいい。事実を拾うことで「客観」に徹しているつもりでも、何を選んで何を捨てるかに、もう主観はあるのだから。あからさまに主観を開示する右派のメディアや欲望に忠実なスポーツ新聞のほうが、いっそ正直で熱い。正直で熱い分だけ人を動かす。
ナショナリズムばかりがおそろしい勢いで成長しているのに比べて、日本の反戦運動がいっこうに大きくならず、反グローバリズムのうねりもまた少しも高まらない原因のひとつがここにある。情報の量が圧倒的に足りないだけでなく、伝える側の体温が低いのだ。どうあって欲しいかというビジョンがないせいではないか。そうでなければ、そのビジョンを人に押しつけることにためらいがあるのかもしれない。
日本の若者は社会のことに無関心だと言われるが、わたしはそうは思わない。小林よしのりのマンガに触発されて薬害エイズ問題に立ち上がったのは若者だった。知らないだけなのだ。伝える側に情熱と切迫感があれば何をどう伝えるかは自ずと変わってくるし、若者たちだって知りたいと思えばもっと知ろうとするだろう。学習能力は大人よりずっと高いし体力もある。なりふりかまわず、あらゆる方法を駆使してそのイデオロギーを浸透させようとするナショナリストたちのやり方を、わたしたちは見習うべきなのではないか。どうしても伝えたいことがあるなら、たとえみっともなくても、切羽詰まって伝えるべきなのだ。
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以下はもう余談だが、この記事についてもうひとつだけ書きたい。今回の列車爆破にかこつけて、読者が喜びそうなもっと低俗な「嘘」が垂れ流されていることをわたしは知っているが、この記事がそれよりましであるとわたしには思えない。この、知識階級受けする常套句で飾られた記事の結びの一段落にかれはこう書いている。
「今回のテロは（略）、政治プロセスに暴力で介在する不吉な先例になる可能性がある。欧州各国が『民主主義への攻撃』を非難したのは、その危機感からだ。」
「欧州各国が『民主主義への攻撃』を非難」するのは毎度のことだ。オランダの極右政党党首が殺害されたときも「欧州各国」は「民主主義への攻撃」と「非難」した。市民へのテロだろうが厄介者の暗殺だろうが、民主国家の政治プロセスに暴力の介在があれば、「欧州各国」でなくてもおおよその民主国家は「民主主義への攻撃」と言う。そして「民主主義への攻撃」と「非難」した「欧州各国」の中には、イギリスをはじめ、多数の市民の反対を押し切ってイラク攻撃を開始した、もしくは支持した、まったく民主的でない国が含まれるのだ。
こんな使い方をされるたびに「デモクラシー」はどんどん安くなる。
「（ハイチ発）今回の、正当な民主選挙で選ばれたアリスティド大統領の強制退陣は、政治プロセスに大国が暴力で介在する不吉な先例になる可能性がある。カリブ海諸国が『民主主義への攻撃』を非難したのは、その危機感からだ。」
これならどうだろう。デモクラシーも少しは居心地がいいのではないか。「カリブ海諸国が『民主主義への攻撃』を非難した」かどうかについては未確認だが。
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では、もう一度始めよう。
３月１１日、ヨーロッパを大陸史上もっとも惨いテロ攻撃が襲った。ラッシュアワーのマドリードの３つの駅で合計１０個の爆弾が爆発し、２００人余が死んだ。
１９９人目の死者は生後６ヶ月の女の子だった。腕に付けていた金のブレスレットに彫り込まれたその子の名前はパトリシア。彼女はプラットホームに転がっているところを現場に駆けつけた医者に発見された。爆風で吹き飛ばされ、胸部に大きなダメージを受けていたので酸素マスクが必要だったが、小さすぎて顔全体が隠れてしまうほどだった。翌朝、彼女は死んだ。母親は重傷を負って別の病院に収容されていたが、移民だった父親はまだ見つかっていない。
パトリシアにはまったく責任がない。傷つけられなくてはならない、死ななければならない責任はない。もし言葉をしゃべれたら「なぜ、こんなことに」「わたしは何も悪いことはしていない」と彼女は言っていいのだ。
でも、わたしたちは違う。わたしたちはもう無数のパトリシアを殺してしまった。放置されたクラスター爆弾や、劣化ウランの放射能粉塵と金属毒が水に溶け、土に交じり、風に運ばれて、さらに無数のパトリシアを殺すだろう。
破壊された列車の残骸を見て、ずらりと横たわる死体袋を見て、「なぜ、こんなことになったのか」を真剣に考えなければならない。「どうしたら、こんなことにならないか」を考え、行動しなければならない。そうしなければ、かれらのパトリシアと同様にわたしたちのパトリシアがこれからも死ぬだろう。
「わたしたちは独裁者に支配された国の人間だった。あの戦争はわたしたちの意志ではなかった。わたしたちの兵士がいまあの国にいるが、わたしたちはそれを支持していない。わたしたちは独裁者に支配された国の人間だった。しかし、その独裁者を選んだのはわたしたちだ。取り替える時がきた」
スペインの人にできたことが、わたしたちにできないはずがない。
二大政党と言ったって、ふたつの党にはたいした違いがない。政権交代したら、むしろ悪くなるかもしれないと訳知り顔で言う人がいるだろう。二大政党をもつ多くの大国が同じ問題を抱えている。アメリカもイギリスもオーストラリアも、スペインだって同じだった。
でも、かれらは交代を望んだ。なぜなら、自分たちが間違っていたと気づいたからだ。好景気が失速するリスクを負っても、まず間違いを正すことを選んだのだ。そして、おそらく新政権を厳しく監視するだろう。それがデモクラシーだ。テロリズムに対してどうふるまうか、わたしたちは考えなければならない。その答えが暴力でないのは、いまや明らかだ。（完）